BATTERY蓄電池

BCP効果 -非常時の業務継続-

自家消費型太陽光発電と産業用蓄電池を導入できれば、大規模停電時でも発電された電気と蓄電池を併用して、長期の停電対策が可能になります。業務継続計画策定の「要」として、再エネ設備と産業用蓄電池の組み合わせは「災害対策」として非常に有効です。
BCP対策の中で地域全体への貢献も視野に入れて対策を行う企業も増えています。

経済効果 -電気料金を削減-

太陽光発電による買電量の削減に加え、蓄電システムを導入することで得られるピークカット・ピークシフト効果により電気料金を削減。低コストオペレーションに貢献します。

太陽光発電による買電量削減

太陽光発電電力を自家消費することで電力会社からの買電量を削減

蓄電システムによるピークカット

蓄電システムからの給電により電力需要のピークをカットし基本料金を削減

蓄電システムによるピークシフト

単価の安い夜間電力を蓄電システムに充電し、昼間に給電する事で電力料金を削減

「最大デマンド」とは？

高圧／特別高圧で電気を受ける建物などでは、電力会社が最大需要電力系（デマンド計）を取り付けて電気の使用量を計測しています。
最大デマンドとは月間で最も大きい値のこと。基本料金は1年間の最大デマンドを基準に決定されるので、この数値を削減することにより電気料金を節約できます。
※ピークカット機能は契約電力を保証するものではありませんのでご注意ください。

環境貢献・企業価値向上 -CO2排出の削減-

脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。しかし発電出力が天候に左右されるなど、不安定な電源の安定供給には、再エネの電気を貯めておく必要があります。その際、大容量の蓄電池は欠かすことができません。国の脱炭素政策の中でも、再エネ設備と蓄電池を組み合わせた活用を支援する姿勢が明確になっており、2050年までのカーボンニュートラル実現に向けた動きが加速している中、蓄電池の導入は脱炭素化の取り組みに貢献することができます。補助金を活用すれば初期費用を抑えることができます。